賃貸住宅の耐震改修方法に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
- 木造において、基礎と土台、柱と梁を金物で緊結して補強する。
- 木造において、壁や開口部を構造パネルや筋かい等で補強する。
- 木造において、地震力を吸収する制震装置（ダンパー）を取り付けても効果がない。
- 鉄筋コンクリート造において、耐震壁や筋かいを増設する。
【答え：3】
１．木造において、基礎と土台、柱と梁を金物で緊結して補強する。
１・・・適切
木造建物において耐震改修を行う場合、基礎と土台を金物で緊結して補強し、柱と梁（はり）を金物で緊結して補強します。
「緊結」とは、しっかり留めることをいいます。
「梁（はり）」とは、太い柱で、水平方向に配置したものをいいます。
２．木造において、壁や開口部を構造パネルや筋かい等で補強する。
２・・・適切
木造建物において耐震改修を行う場合、壁や開口部を構造パネルや筋かい等で補強するのは、有効な耐震改修方法といえます。
「構造パネル」とは、板を接着剤で貼り付けて作った合板です。
３．木造において、地震力を吸収する制震装置（ダンパー）を取り付けても効果がない。
３・・・不適切
木造建物においても、地震力を吸収する制震装置（ダンパー）を取り付ける方法は、耐震改修方法として有効です。
４．鉄筋コンクリート造において、耐震壁や筋かいを増設する。
４・・・適切
鉄筋コンクリート造の建物は、耐震壁や筋かいを増設することで、耐震力を向上させることができます。
令和3年・2021年の賃貸不動産経営管理士過去問
- 問１
- 賃貸住宅管理業法
- 問２
- 賃貸住宅管理業法
- 問３
- 賃貸住宅管理業法
- 問４
- 賃貸住宅管理業法
- 問５
- 賃貸住宅標準管理受託契約書
- 問６
- 賃貸住宅の管理
- 問７
- 賃貸住宅の管理
- 問８
- 民法
- 問９
- 原状回復ガイドライン
- 問１０
- 原状回復ガイドライン
- 問１１
- 防犯配慮設計指針
- 問１２
- 建築基準法（単体規定）
- 問１３
- 耐震改修
- 問１４
- 修繕履歴情報
- 問１５
- 建物の維持保全
- 問１６
- 建物設備（屋上・外壁）
- 問１７
- 建物の修繕
- 問１８
- 建物設備（給水設備・給湯設備）
- 問１９
- 建物設備（換気設備）
- 問２０
- 賃貸借（敷金）
- 問２１
- 賃貸借（賃料増減核請求）
- 問２２
- 賃貸借（賃料回収・明渡し）
- 問２３
- 賃貸借（賃貸住宅標準契約書）
- 問２４
- 賃貸借（建物賃貸借）
- 問２５
- 賃貸借（建物賃貸借）
- 問２６
- 賃貸借（定期建物賃貸借）
- 問２７
- 賃貸借・保証
- 問２８
- 賃貸借（所有権の移転）
- 問２９
- 賃貸住宅管理業法
- 問３０
- 賃貸住宅管理業法
- 問３１
- 賃貸住宅管理業法
- 問３２
- 賃貸住宅管理業法
- 問３３
- 特定賃貸借標準契約書
- 問３４
- 特定賃貸借標準契約書
- 問３５
- 特定賃貸借標準契約書
- 問３６
- 特定転貸事業者
- 問３７
- 特定転貸事業者
- 問３８
- 特定転貸事業者
- 問３９
- 特定転貸事業者
- 問４０
- 特定転貸事業者
- 問４１
- 特定転貸事業者
- 問４２
- 賃貸住宅管理業法
- 問４３
- 賃貸不動産経営管理士
- 問４４
- 宅地建物取引業法
- 問４５
- 税金
- 問４６
- 賃貸住宅
- 問４７
- 業務上の関連法令
- 問４８
- 賃貸不動産経営管理士
- 問４９
- 保険
- 問５０
- 不動産賃貸経営