- 結露とは、建物の内外や建物内において隣接する上下・左右の部屋等の温湿度差によって壁・床・天井・窓等の表面に水滴がつく現象である。
- 結露は、浴室の使用、洗濯物の室内干し、又は水蒸気を発生させる暖房器具等の使用によって、空気中の水蒸気が多くなると発生しやすい。
- 壁の内部の空気の温度が、その空気中の水蒸気の量に応じた露点温度を上回った場合に、壁の内部で結露が発生する。
- 窓ガラスや壁・床の表面に結露する表面結露は、室内の過度の加湿を避け、適度な換気を行うなどすることで抑制できる。
結露とは、空気中に含まれる水蒸気が冷たい表面に触れ、液体の水（＝水滴）となる現象のことです。これは、空気の温度と湿度、そして接触する物体の温度差によって発生します。
例えば、冬場の窓ガラスを思い出してください。室内の暖かく湿った空気が、外気で冷やされた窓ガラスに触れると、水滴が付きます。
つまり、結露とは、 建物の内外や建物内において隣接する 上下・左右の部屋等の 温湿度差によって壁・床・天井・窓等の 表面に水滴がつく現象といえます。
結露は、空気中の水蒸気量が増加し、冷たい表面に触れたときに発生します。特に、浴室の使用、洗濯物の室内干し、水蒸気を発生させる暖房器具の使用などによって、室内の湿度が上がると結露が発生しやすくなります。
例えば、 浴室を使用すると、シャワーや湯船から大量の水蒸気が発生し、それが室内に広がることで湿度が上昇します。浴室のドアを開けたままにすると、湿気がほかの部屋にも流れ込み、特に冬場は冷えた窓ガラスや壁に触れて結露を引き起こしやすくなります。そのため、入浴後は換気扇を回したり、窓を開けたりして湿気を逃がすことが重要です。
また、 洗濯物の室内干しも結露の原因の一つです。洗濯物に含まれる水分が蒸発し、室内の湿度を急激に上昇させることで、冷たい窓や壁に水滴が付着しやすくなります。特に冬場は外気温が低く、窓ガラスが冷えやすいため、結露が発生しやすくなります。このような場合、除湿機やサーキュレーターを使用したり、浴室で乾燥させたりすることで、湿気の滞留を防ぐことができます。
さらに、 水蒸気を発生させる暖房器具の使用も結露を引き起こす要因になります。ガスストーブや石油ストーブは、燃焼時に水蒸気を発生させるため、部屋の湿度を上げてしまいます。その結果、窓や壁などの冷たい表面に水滴が付きやすくなります。これを防ぐためには、燃焼系の暖房器具ではなく、エアコン暖房やオイルヒーターを使用するのが効果的です。また、定期的に換気を行うことで、湿気を外に逃がすことも大切です。
壁の内部にある空気の温度が、その空気に含まれる水蒸気の量に応じた 露点温度を上回る場合、 結露は発生しません。結露が発生するのは、空気の温度が露点温度以下に下がったときです。したがって、「壁の内部の空気の温度が、その空気中の水蒸気の量に応じた露点温度を上回った場合に、壁の内部で結露が発生する」という記述は誤りです。
この点は理解すべき部分なので個別指導で解説します。
表面結露とは、窓ガラスや壁、床などの表面に発生する結露のことを指します。これは 室内の暖かく湿った空気が、 冷たい窓ガラスや壁に触れて冷やされることで、 水蒸気が水滴となる現象です。
この表面結露を防ぐための一つの方法として、室内の湿気を外に逃がすために定期的な 換気を行うことも効果的です。特に浴室やキッチンなど、湿気がこもりやすい場所では換気扇を使用することで湿度を下げることができます。
本肢は関連ポイントも重要なので、個別指導で解説します。
令和6年・2024年の賃貸不動産経営管理士過去問
- 問１
- 賃貸住宅管理業法
- 問２
- 賃貸住宅管理業法
- 問３
- 賃貸住宅管理業法
- 問４
- 建物賃貸借契約
- 問５
- 委任契約
- 問６
- 防犯に配慮した共同住宅に係る設計指針
- 問７
- 賃貸住宅管理業法
- 問８
- 賃貸住宅管理業法
- 問９
- 原状回復ガイドライン
- 問１０
- 原状回復ガイドライン
- 問１１
- 少額訴訟
- 問１２
- 建物調査
- 問１３
- 建築基準法
- 問１４
- 建築基準法
- 問１５
- 建物設備
- 問１６
- 建物設備
- 問１７
- 建物設備
- 問１８
- 賃貸借
- 問１９
- 賃貸住宅管理業法
- 問２０
- 賃貸借
- 問２１
- 賃貸借
- 問２２
- 賃貸借
- 問２３
- 賃貸借
- 問２４
- 保証契約
- 問２５
- 賃貸借
- 問２６
- 賃貸住宅管理業法
- 問２７
- 賃貸住宅管理業法
- 問２８
- 賃貸住宅管理業法
- 問２９
- 賃貸住宅管理業法
- 問３０
- 賃貸住宅管理業法
- 問３１
- 賃貸住宅管理業法
- 問３２
- 特定転貸事業者
- 問３３
- 特定転貸事業者
- 問３４
- 特定転貸事業者
- 問３５
- 特定転貸事業者
- 問３６
- 特定転貸事業者
- 問３７
- 特定転貸事業者
- 問３８
- 特定転貸事業者
- 問３９
- 消費者契約法
- 問４０
- 特定家庭用機器再商品化法
- 問４１
- 賃貸住宅管理
- 問４２
- 賃貸不動産経営管理士
- 問４３
- 借主の募集
- 問４４
- 税金
- 問４５
- 証券化事業
- 問４６
- 建物管理
- 問４７
- 建物管理
- 問４８
- 建物管理
- 問４９
- 賃貸不動産経営管理士
- 問５０
- 保険