- 感知器は、熱感知器、煙感知器、炎感知器に大別されるが、炎感知器は設置される頻度が少ない
- 定温式スポット型は、火災の熱により、一定の温度以上になると作動する熱感知器である。
- 差動式スポット型は、周囲の温度の上昇率が一定の率以上になったときに作動する熱感知器である。
- 光電式スポット型は、機器の中のイオン電流が煙によって遮断されると作動する煙感知器である。
火災感知器には、大きく分けて熱感知器、煙感知器、炎感知器の3種類があります。
熱感知器は、温度の上昇を検知するタイプで、一定の温度に達すると作動する「定温式」と、急激な温度上昇を感知する「差動式」があります。
煙感知器は、煙を感知して作動するもので、火災の初期段階で反応しやすいため、住宅用火災警報器として広く使われています。
一方、 炎感知器は、火災による炎の光（紫外線や赤外線）を検知するタイプです。 非常に高感度ですが、炎が発生してからでないと作動しないため、 一般の住宅ではほとんど使用されません。主に工場や倉庫などの大規模な施設での設置が一般的です。
定温式スポット型感知器は、火災による 熱を検知して作動する熱感知器の一種です。
この感知器は、あらかじめ設定された温度（例：60℃や70℃）に達すると作動する仕組みになっています。そのため、急激な温度上昇には関係なく、 一定の温度を超えたときに警報を発するのが特徴です。
主に台所やボイラー室など、通常時でもある程度の熱が発生する場所に適しています。ただし、温度が一定以上にならない限り作動しないため、初期の火災をすぐに検知するのは難しい場合があります。
対比ポイントが重要なので、個別指導で解説します。
差動式スポット型感知器は、火災時の 温度上昇の速さに反応する熱感知器の一種です。
この感知器は、火災によって周囲の温度が急激に上昇すると、その変化を検知して警報を発します。具体的には、感知器内部の空気の膨張による圧力変化や、バイメタル（異なる金属の熱膨張率の違いを利用した仕組み）によって作動します。
そのため、作動する温度は一定ではなく、 急激な温度上昇があれば比較的低い温度でも警報を発することがあります。逆に、ゆっくりと温度が上昇する場合は、一定の高温になっても作動しないことがあります。
用途としては、 住宅や事務所、ホテルの廊下など、火災発生時に急激な温度上昇が予想される場所に適しています。
この点も対比ポイントが重要なので、個別指導で解説します。
光電式スポット型感知器は、煙感知器の一種で、 煙による光の遮断や散乱を利用して火災を検知する仕組みになっています。
感知器内部には発光部（LEDなどの光源）と受光部（センサー）があり、通常時は光がまっすぐ進むように設計されています。しかし、煙が感知器内に入ると、光が煙によって散乱し、受光部に当たることで火災を感知し、警報を発します。
この方式は、比較的大きな煙粒子を検知しやすいため、くすぶり火災や煙の多い火災に適しています。そのため、住宅やオフィス、ホテルの客室など、煙が発生しやすい場所でよく使用されます。
一方、本肢で説明されている「 イオン電流が煙によって遮断される」というのは「 イオン化式スポット型感知器」の原理です。イオン化式は、空気中の微粒子を検知する仕組みで、炎が出るような火災（燃焼速度が速い火災）に向いています。
したがって、本肢の記述は光電式ではなくイオン化式の説明であり、不適切となります。
この点も対比ポイントが重要なので、個別指導で解説します。
令和6年・2024年の賃貸不動産経営管理士過去問
- 問１
- 賃貸住宅管理業法
- 問２
- 賃貸住宅管理業法
- 問３
- 賃貸住宅管理業法
- 問４
- 建物賃貸借契約
- 問５
- 委任契約
- 問６
- 防犯に配慮した共同住宅に係る設計指針
- 問７
- 賃貸住宅管理業法
- 問８
- 賃貸住宅管理業法
- 問９
- 原状回復ガイドライン
- 問１０
- 原状回復ガイドライン
- 問１１
- 少額訴訟
- 問１２
- 建物調査
- 問１３
- 建築基準法
- 問１４
- 建築基準法
- 問１５
- 建物設備
- 問１６
- 建物設備
- 問１７
- 建物設備
- 問１８
- 賃貸借
- 問１９
- 賃貸住宅管理業法
- 問２０
- 賃貸借
- 問２１
- 賃貸借
- 問２２
- 賃貸借
- 問２３
- 賃貸借
- 問２４
- 保証契約
- 問２５
- 賃貸借
- 問２６
- 賃貸住宅管理業法
- 問２７
- 賃貸住宅管理業法
- 問２８
- 賃貸住宅管理業法
- 問２９
- 賃貸住宅管理業法
- 問３０
- 賃貸住宅管理業法
- 問３１
- 賃貸住宅管理業法
- 問３２
- 特定転貸事業者
- 問３３
- 特定転貸事業者
- 問３４
- 特定転貸事業者
- 問３５
- 特定転貸事業者
- 問３６
- 特定転貸事業者
- 問３７
- 特定転貸事業者
- 問３８
- 特定転貸事業者
- 問３９
- 消費者契約法
- 問４０
- 特定家庭用機器再商品化法
- 問４１
- 賃貸住宅管理
- 問４２
- 賃貸不動産経営管理士
- 問４３
- 借主の募集
- 問４４
- 税金
- 問４５
- 証券化事業
- 問４６
- 建物管理
- 問４７
- 建物管理
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- 建物管理
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- 賃貸不動産経営管理士
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- 保険